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2022年7月8日に『建設技術審査証明書(建築技術)』を取得しました。

この度、一般社団法人日本建築センターで『建設技術審査証明書(建築技術)を取得し、建築物沈下抑制に効果があることが認められました。適用範囲外においても、これまで通り地業材として十分な機能を有しておりますので、様々な地盤において適応いたします。

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